【売上原価明細書】
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前事業年度 (自 2021年3月1日 至 2022年2月28日)
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当事業年度 (自 2022年3月1日 至 2023年2月28日)
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区分
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注記 番号
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金額(千円)
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構成比 (%)
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金額(千円)
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構成比 (%)
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Ⅰ 材料費
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2,205,706
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24.4
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2,826,034
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24.9
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Ⅱ 労務費
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2,703,808
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29.9
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3,031,135
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26.8
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Ⅲ 経費
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※1
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4,142,024
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45.7
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5,450,545
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48.2
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当期総製造費用
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9,051,539
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100.0
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11,307,715
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100.0
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期首仕掛品棚卸高
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※3
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460,998
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153,555
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合計
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9,512,538
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11,461,270
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他勘定振替高
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※2
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84,024
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1,127
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期末仕掛品棚卸高
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417,462
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177,687
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売上原価
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9,011,051
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11,282,456
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原価計算の方法
個別原価計算を採用しております。
間接費配賦額は、予定額で行い、実際原価との差額は、原価差額として期末に原価差額調整計算を行っております。
(注) ※1 経費のうち主なものは次のとおりであります。
項目
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前事業年度 (自 2021年3月1日 至 2022年2月28日)
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当事業年度 (自 2022年3月1日 至 2023年2月28日)
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外注費
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3,444,105千円
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4,557,990千円
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賃借料
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402,379
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514,703
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通信費
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102,093
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154,280
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旅費交通費
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38,432
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53,112
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※2 他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。
項目
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前事業年度 (自 2021年3月1日 至 2022年2月28日)
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当事業年度 (自 2022年3月1日 至 2023年2月28日)
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無形固定資産 (ソフトウエア及びソフトウエア 仮勘定)
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84,024千円
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1,127千円
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合計
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84,024
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1,127
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※3 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当事業年度の期首から適用し、当事業年度の期首より前に当該会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を当事業年度の期首の繰越利益剰余金に加減しております。この結果、当事業年度の期首仕掛品棚卸高は当該会計方針適用前の417,462千円から153,555千円になっております。