【注記事項】
(四半期連結財務諸表の作成にあたり適用した特有の会計処理)
当第２四半期連結累計期間
(自 2023年４月１日 至 2023年９月30日)
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(税金費用の計算) 当連結会計年度の税引前当期純利益に対する税効果会計適用後の実効税率を合理的に見積り、税引前四半期純利益に当該見積実効税率を乗じて計算する方法によっております。 ただし、当該見積実効税率により計算した税金費用が著しく合理性を欠く結果となる場合には、法定実効税率により計算する方法によっております。
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(四半期連結貸借対照表関係)
※１ 棚卸資産の内訳
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前連結会計年度
(2023年３月31日)
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当第２四半期連結会計期間
(2023年９月30日)
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商品及び製品
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17,516
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百万円
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16,857
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百万円
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仕掛品
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7,162
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7,921
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原材料及び貯蔵品
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3,884
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4,055
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※２ 期末日満期手形の会計処理
当第２四半期連結会計期間末日は金融機関の休日でありますが、満期日に決済されたものとして処理しております。これにより、当第２四半期連結会計期間末残高から除かれている期末日満期手形は次のとおりであります。
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前連結会計年度
(2023年３月31日)
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当第２四半期連結会計期間
(2023年９月30日)
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受取手形
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－
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百万円
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475
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百万円
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(四半期連結損益計算書関係)
※１ 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額
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前第２四半期連結累計期間 (自 2022年４月１日 至 2022年９月30日)
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当第２四半期連結累計期間 (自 2023年４月１日 至 2023年９月30日)
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給料及び賞与
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4,182
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百万円
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4,210
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百万円
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退職給付費用
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125
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144
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取締役賞与引当金繰入額
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70
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50
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貸倒引当金繰入額
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△3
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104
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※２ 補助金収入及び固定資産圧縮損
補助金収入は、令和５年度山形県企業立地促進補助金の交付によるものであり、固定資産圧縮損は、当該補助金収入を固定資産の取得価額から直接減額したことによるものであります。
(四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係)
※１ 現金及び現金同等物の四半期末残高と四半期連結貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係
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前第２四半期連結累計期間 (自 2022年４月１日 至 2022年９月30日)
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当第２四半期連結累計期間 (自 2023年４月１日 至 2023年９月30日)
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現金及び預金
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68,274
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百万円
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65,161
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百万円
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現金及び現金同等物
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68,274
|
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65,161
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(株主資本等関係)
前第２四半期連結累計期間(自 2022年４月１日 至 2022年９月30日)
１．配当金支払額
決議
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株式の種類
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配当金の総額
(百万円)
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１株当たり
配当額(円)
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基準日
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効力発生日
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配当の原資
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2022年５月25日 取締役会
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普通株式
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1,819
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20.00
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2022年３月31日
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2022年６月８日
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利益剰余金
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２．基準日が当第２四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第２四半期連結会計期間の末日後となるもの
決議
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株式の種類
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配当金の総額
(百万円)
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１株当たり
配当額(円)
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基準日
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効力発生日
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配当の原資
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2022年10月26日 取締役会
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普通株式
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2,276
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25.00
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2022年９月30日
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2022年12月２日
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利益剰余金
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当第２四半期連結累計期間(自 2023年４月１日 至 2023年９月30日)
１．配当金支払額
決議
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株式の種類
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配当金の総額
(百万円)
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１株当たり
配当額(円)
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基準日
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効力発生日
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配当の原資
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2023年５月19日 取締役会
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普通株式
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2,277
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25.00
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2023年３月31日
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2023年６月２日
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利益剰余金
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２．基準日が当第２四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第２四半期連結会計期間の末日後となるもの
決議
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株式の種類
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配当金の総額
(百万円)
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１株当たり
配当額(円)
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基準日
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効力発生日
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配当の原資
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2023年10月27日 取締役会
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普通株式
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2,279
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25.00
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2023年９月30日
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2023年12月４日
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利益剰余金
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