2【財務諸表等】

(1)【財務諸表】

①【貸借対照表】

 

 

(単位:百万円)

 

前事業年度

(2024年3月20日)

当事業年度

(2025年3月20日)

資産の部

 

 

流動資産

 

 

現金及び預金

14,095

14,284

受取手形

※1,※4 1,510

※1,※4 709

電子記録債権

※1,※4 4,374

※1,※4 4,721

売掛金

4,244

4,269

有価証券

500

1,499

商品及び製品

3,750

3,874

原材料及び貯蔵品

1,057

1,114

その他

※1 944

※1 964

貸倒引当金

2

1

流動資産合計

30,475

31,436

固定資産

 

 

有形固定資産

 

 

建物

※3 4,082

※3 3,864

機械及び装置

※3 2,251

※3 2,815

土地

※3 4,290

※3 4,265

建設仮勘定

517

776

その他

※3 852

※3 802

有形固定資産合計

11,994

12,524

無形固定資産

59

53

投資その他の資産

 

 

投資有価証券

1,525

1,623

関係会社株式

762

762

関係会社長期貸付金

31

繰延税金資産

932

960

長期預金

4,000

4,000

前払年金費用

874

970

その他

210

204

貸倒引当金

94

97

投資その他の資産合計

8,241

8,424

固定資産合計

20,295

21,001

資産合計

50,771

52,438

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

前事業年度

(2024年3月20日)

当事業年度

(2025年3月20日)

負債の部

 

 

流動負債

 

 

買掛金

※1 1,980

※1 2,323

電子記録債務

※1 555

※1 592

未払費用

※1 1,344

※1 1,373

未払法人税等

1,524

960

その他

※1 1,898

※1 2,074

流動負債合計

7,303

7,324

固定負債

 

 

再評価に係る繰延税金負債

60

60

退職給付引当金

572

573

株式付与引当金

1,184

1,209

役員株式付与引当金

22

57

その他

244

245

固定負債合計

2,085

2,147

負債合計

9,388

9,471

純資産の部

 

 

株主資本

 

 

資本金

7,067

7,067

資本剰余金

 

 

資本準備金

8,736

8,736

その他資本剰余金

2,596

2,596

資本剰余金合計

11,332

11,332

利益剰余金

 

 

利益準備金

962

962

その他利益剰余金

 

 

別途積立金

19,760

19,760

繰越利益剰余金

22,213

23,678

利益剰余金合計

42,935

44,401

自己株式

19,853

19,805

株主資本合計

41,482

42,996

評価・換算差額等

 

 

その他有価証券評価差額金

500

570

土地再評価差額金

600

600

評価・換算差額等合計

100

29

純資産合計

41,382

42,966

負債純資産合計

50,771

52,438

 

②【損益計算書】

 

 

(単位:百万円)

 

前事業年度

(自 2023年3月21日

 至 2024年3月20日)

当事業年度

(自 2024年3月21日

 至 2025年3月20日)

売上高

※1 34,360

※1 35,025

売上原価

※1 20,152

※1 20,994

売上総利益

14,207

14,030

販売費及び一般管理費

※1,※2 8,052

※1,※2 8,357

営業利益

6,155

5,672

営業外収益

 

 

受取利息及び受取配当金

※1 67

※1 72

作業くず売却益

22

26

その他

※1 45

※1 45

営業外収益合計

136

144

営業外費用

 

 

固定資産除却損

13

6

その他

0

0

営業外費用合計

13

7

経常利益

6,277

5,809

特別利益

 

 

補助金収入

133

特別利益合計

133

特別損失

 

 

固定資産圧縮損

133

特別損失合計

133

税引前当期純利益

6,277

5,809

法人税、住民税及び事業税

1,929

1,817

法人税等調整額

24

54

法人税等合計

1,905

1,762

当期純利益

4,372

4,047

 

③【株主資本等変動計算書】

前事業年度(自 2023年3月21日 至 2024年3月20日)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

株主資本

 

資本金

資本剰余金

利益剰余金

自己株式

株主資本合計

 

資本準備金

その他資本剰余金

資本剰余金合計

利益準備金

その他利益剰余金

利益剰余金合計

 

別途積立金

繰越利益剰余金

当期首残高

7,067

8,736

2,230

10,967

962

19,760

19,190

39,913

15,891

42,057

当期変動額

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

剰余金の配当

 

 

 

 

 

 

1,350

1,350

 

1,350

当期純利益

 

 

 

 

 

 

4,372

4,372

 

4,372

自己株式の取得

 

 

 

 

 

 

 

 

4,657

4,657

自己株式の処分

 

 

365

365

 

 

 

 

695

1,060

株主資本以外の項目の当期変動額(純額)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

当期変動額合計

365

365

3,022

3,022

3,962

574

当期末残高

7,067

8,736

2,596

11,332

962

19,760

22,213

42,935

19,853

41,482

 

 

 

 

 

 

 

評価・換算差額等

純資産合計

 

その他有価証券評価差額金

土地再評価差額金

評価・換算差額等合計

当期首残高

158

600

441

41,615

当期変動額

 

 

 

 

剰余金の配当

 

 

 

1,350

当期純利益

 

 

 

4,372

自己株式の取得

 

 

 

4,657

自己株式の処分

 

 

 

1,060

株主資本以外の項目の当期変動額(純額)

341

341

341

当期変動額合計

341

341

233

当期末残高

500

600

100

41,382

 

当事業年度(自 2024年3月21日 至 2025年3月20日)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

株主資本

 

資本金

資本剰余金

利益剰余金

自己株式

株主資本合計

 

資本準備金

その他資本剰余金

資本剰余金合計

利益準備金

その他利益剰余金

利益剰余金合計

 

別途積立金

繰越利益剰余金

当期首残高

7,067

8,736

2,596

11,332

962

19,760

22,213

42,935

19,853

41,482

当期変動額

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

剰余金の配当

 

 

 

 

 

 

2,581

2,581

 

2,581

当期純利益

 

 

 

 

 

 

4,047

4,047

 

4,047

自己株式の取得

 

 

 

 

 

 

 

 

1

1

自己株式の処分

 

 

 

 

 

 

 

 

49

49

株主資本以外の項目の当期変動額(純額)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

当期変動額合計

1,465

1,465

48

1,514

当期末残高

7,067

8,736

2,596

11,332

962

19,760

23,678

44,401

19,805

42,996

 

 

 

 

 

 

 

評価・換算差額等

純資産合計

 

その他有価証券評価差額金

土地再評価差額金

評価・換算差額等合計

当期首残高

500

600

100

41,382

当期変動額

 

 

 

 

剰余金の配当

 

 

 

2,581

当期純利益

 

 

 

4,047

自己株式の取得

 

 

 

1

自己株式の処分

 

 

 

49

株主資本以外の項目の当期変動額(純額)

70

70

70

当期変動額合計

70

70

1,584

当期末残高

570

600

29

42,966

 

【注記事項】
(重要な会計方針)

1.資産の評価基準及び評価方法

(1)有価証券の評価基準及び評価方法

子会社株式

 移動平均法による原価法によっております。

満期保有目的の債券

 償却原価法(定額法)によっております。

その他有価証券

 市場価格のない株式等以外のもの

時価法によっております。

なお、評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。

 市場価格のない株式等

移動平均法による原価法によっております。

(2)棚卸資産の評価基準及び評価方法

 製品・半製品・原材料・貯蔵品

移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。

2.固定資産の減価償却の方法

有形固定資産

 定率法によっております。

 なお、主な耐用年数は以下の通りであります。

 建物      12~50年

 機械及び装置  8~17年

3.引当金の計上基準

(1)貸倒引当金

債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。

(2)退職給付引当金

従業員の退職給付に備えるため、当事業年度末における退職給付債務及び年金資産の見込額に基づき計上しております。

数理計算上の差異は、各事業年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌事業年度から費用処理しております。

(3)株式付与引当金

当社従業員に対する将来の当社株式の給付に備えるため、株式交付規程に基づき、従業員に割り当てられたポイントに応じた株式の給付見込額を基礎として計上しております。

(4)役員株式付与引当金

当社取締役に対する将来の当社株式の給付に備えるため、役員株式交付規程に基づき、取締役に割り当てられたポイントに応じた株式の給付見込額を基礎として計上しております。

4.収益及び費用の計上基準

 当社は、電材及び管材の製造及び販売を主な事業としており、顧客に対して当該商品又は製品を引き渡す履行義務を負っております。商品及び製品の販売については、商品又は製品を納品した時点で約束した財が顧客に移転したと判断し、当該財と交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。ただし、商品又は製品の国内の販売において、出荷時から当該商品又は製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時に収益を認識しております。

 収益は顧客との契約において約束された対価から値引き、リベート及び返品等を控除した金額で測定しております。なお、顧客への財又はサービスの提供における役割が代理人に該当する取引については、当該対価の総額から他の当事者に支払う額を控除した純額で収益を認識しております。

5.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項

退職給付に係る会計処理

 退職給付に係る未認識数理計算上の差異の未処理額の会計処理の方法は、連結財務諸表における会計処理の方法と異なっております。

 

(重要な会計上の見積り)

(繰延税金資産の回収可能性)

(1)当事業年度の財務諸表に計上した金額

 

 

(単位:百万円)

 

前事業年度

当事業年度

繰延税金資産

932

960

 

(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

 連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)」に同一の内容を記載しているため、注記を省略しております。

 

(表示方法の変更)

(貸借対照表)
 前事業年度において、「流動資産」の「その他」に含めていた「有価証券」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
 この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた1,444百万円は、「有価証券」500百万円、「その他」944百万円として組み替えております。

 

(追加情報)

(従業員等に信託を通じて自社の株式を交付する取引)

 連結財務諸表「注記事項(追加情報)」に同一の内容を記載しておりますので、注記を省略しております。

 

(当社取締役に対する株式報酬制度について)

 連結財務諸表「注記事項(追加情報)」に同一の内容を記載しておりますので、注記を省略しております。

 

(貸借対照表関係)

※1 関係会社に対する金銭債権及び金銭債務(区分表示されたものを除く)

 

前事業年度

(2024年3月20日)

当事業年度

(2025年3月20日)

短期金銭債権

198百万円

100百万円

短期金銭債務

661

626

 

 2 保証債務

他の会社の金融機関等からの借入債務に対し、保証を行っております。

前事業年度

(2024年3月20日)

当事業年度

(2025年3月20日)

株式会社ミライコミュニケーションネットワーク(債務保証額)

19百万円

───────

 

 

※3 圧縮記帳額

 当事業年度末までに、国庫補助金等により取得価額から控除した固定資産の圧縮記帳額は、次の通りであります。

 

前事業年度

(2024年3月20日)

当事業年度

(2025年3月20日)

建物

613百万円

613百万円

機械及び装置

145

145

土地

60

60

その他

94

94

 

※4 期末日満期手形及び電子記録債権債務

 期末日満期手形及び電子記録債権債務の会計処理については、満期日に決済が行われたものとして処理しております。期末日満期手形及び電子記録債権債務の金額は、次の通りであります。

 

 

前事業年度

(2024年3月20日)

当事業年度

(2025年3月20日)

受取手形

19百万円

12百万円

電子記録債権

168

197

 

(損益計算書関係)

※1 関係会社との取引高

前事業年度

(自 2023年3月21日

至 2024年3月20日)

当事業年度

(自 2024年3月21日

至 2025年3月20日)

営業取引による取引高

 

営業取引による取引高

 

売上高

240百万円

売上高

241百万円

仕入高

1,198

仕入高

1,255

販売費及び一般管理費

1,800

販売費及び一般管理費

1,833

営業取引以外の取引による取引高

9

営業取引以外の取引による取引高

7

 

※2 販売費に属する費用のおおよその割合は前事業年度36%、当事業年度36%、一般管理費に属する費用のおおよその割合は前事業年度64%、当事業年度64%であります。

 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次の通りであります。

前事業年度

(自 2023年3月21日

  至 2024年3月20日)

当事業年度

(自 2024年3月21日

  至 2025年3月20日)

運賃

2,177百万円

運賃

2,202百万円

貸倒引当金繰入額

1

貸倒引当金繰入額

2

給料及び手当

2,471

給料及び手当

2,509

退職給付費用

71

退職給付費用

62

株式付与引当金繰入額

23

株式付与引当金繰入額

23

役員株式付与引当金繰入額

22

役員株式付与引当金繰入額

34

減価償却費

187

減価償却費

219

 

(有価証券関係)

前事業年度(2024年3月20日)

 子会社株式(貸借対照表計上額762百万円)は、市場価格のない株式等のため、時価を記載しておりません。

 

当事業年度(2025年3月20日)

 子会社株式(貸借対照表計上額762百万円)は、市場価格のない株式等のため、時価を記載しておりません。

 

(税効果会計関係)

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

 

前事業年度

(2024年3月20日)

 

当事業年度

(2025年3月20日)

繰延税金資産

 

 

 

棚卸資産

106百万円

 

123百万円

減価償却資産

286

 

286

減損損失

173

 

170

投資有価証券

84

 

84

関係会社株式

140

 

144

未払費用

281

 

288

退職給付引当金

172

 

172

株式付与引当金

356

 

364

その他

309

 

378

繰延税金資産小計

1,911

 

2,013

評価性引当額

△532

 

△551

繰延税金資産合計

1,379

 

1,462

繰延税金負債

 

 

 

前払年金費用

△263

 

△292

資産除去債務に対応する除去費用

△14

 

△13

その他有価証券評価差額金

△164

 

△193

その他

△4

 

△3

繰延税金負債合計

△446

 

△501

繰延税金資産の純額

932

 

960

 

 

前事業年度

(2024年3月20日)

 

当事業年度

(2025年3月20日)

再評価に係る繰延税金資産

223百万円

 

223百万円

評価性引当額

△223

 

△223

再評価に係る繰延税金資産合計

 

再評価に係る繰延税金負債

△60

 

△60

再評価に係る繰延税金資産(負債)の純額

△60

 

△60

 

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

 前事業年度(2024年3月20日)及び当事業年度(2025年3月20日)について、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。

 

3.決算日後における法人税等の税率変更

 「所得税法等の一部を改正する法律(令和7年法律第13号)」が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、2026年4月1日以後開始する事業年度より、「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。

 これに伴い、2027年3月21日以後開始する事業年度において解消が見込まれる一時差異等に係る繰延税金資産及び繰延税金負債については、計算に使用する法定実効税率が30.1%から31.0%に変更となります。

 なお、この税率変更による影響は軽微であります。

 

(収益認識関係)

 顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報は、財務諸表「注記事項(重要な会計方針)4.収益及び費用の計上基準」に同一の内容を記載しているため、注記を省略しております。

 

(重要な後発事象)

  該当事項はありません。

 

④【附属明細表】
【有形固定資産等明細表】

(単位:百万円)

 

区分

資産の種類

当期首残高

当期増加額

当期減少額

当期償却額

当期末残高

減価償却累計額

有形固定資産

建物

4,082

127

0

344

3,864

10,149

 

機械及び装置

2,251

1,328

3

760

2,815

14,714

 

土地

4,290

[△539]

25

4,265

[△539]

 

建設仮勘定

517

2,384

2,125

776

 

その他

852

620

1

668

802

23,880

 

11,944

[△539]

4,460

2,156

1,773

12,524

[△539]

48,743

無形固定資産

 

59

30

17

19

53

797

 (注)1.当期増加額のうち主なものは次の通りであります。

 機械及び装置

垂井工場 生産設備

324百万円

 

茨城工場 生産設備

315百万円

 

大垣工場 生産設備

220百万円

 

山形工場 生産設備

118百万円

 

熊本工場 生産設備

101百万円

 建設仮勘定

大垣工場

……

生産設備

289百万円

 

 

 

金型及び治工具

548百万円

 

茨城工場

……

生産設備

369百万円

 

 

 

金型及び治工具

10百万円

 

垂井工場

……

生産設備

345百万円

 

 

 

金型及び治工具

21百万円

 

山形工場

……

生産設備

293百万円

 

 

 

金型及び治工具

1百万円

 

熊本工場

……

生産設備

113百万円

 

 

 

金型及び治工具

8百万円

 その他

 

大垣工場 金型及び治工具

326百万円

 

 

茨城工場 金型及び治工具

127百万円

 

 

垂井工場 金型及び治工具

31百万円

2.「当期首残高」及び「当期末残高」欄の[ ]内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。

 

【引当金明細表】

(単位:百万円)

 

科目

当期首残高

当期増加額

当期減少額

当期末残高

貸倒引当金

97

99

97

99

株式付与引当金

1,184

63

38

1,209

役員株式付与引当金

22

34

57

 

(2)【主な資産及び負債の内容】

 連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。

(3)【その他】

 該当事項はありません。