## 第３【設備の状況】

### １【設備投資等の概要】

当社グループでは、当連結会計年度は、プレス関連製品事業を中心に全体で34,130百万円の投資を実施いたしました。

プレス関連製品事業では、当社においては自動車用プレス部品金型を中心に3,278百万円の設備投資を実施いたしました。また、自動車用プレス部品の生産設備を中心に、主に連結子会社である東プレ九州㈱において4,553百万円、東プレ東海㈱において984百万円、Topre America Corporationにおいて18,996百万円、Topre Autoparts Mexico, S.A. de C.V.において,974百万円などの設備投資を実施いたしました。これらを含めて、当社グループのプレス関連製品事業では、32,418百万円の設備投資を実施いたしました。

定温物流関連事業では、当社においては冷凍車の生産設備を中心に1,173百万円の設備投資を実施いたしました。これを含めて、当社グループの定温物流関連事業では、1,232百万円の設備投資を実施いたしました。

なお、設備投資額には有形固定資産のほか、無形固定資産への投資を含んでおります。

### ２【主要な設備の状況】

当社グループにおける主要な設備は、以下のとおりであります。

(1）提出会社

2025年３月31日現在

事業所名 （所在地） | セグメント の名称 | 設備の 内容 | 帳簿価額（百万円） | 従業員数 （人）
建物及び 構築物 | 機械装置 及び 運搬具 | 土地 (面積㎡) | リース 資産 | その他 | 合計
相模原事業所 （神奈川県相模原市中央区、他） | プレス関連製品 事業、その他 | 生産設備 | 5,058 | 4,180 | 1,516 (175,237) | 6 | 1,329 | 12,092 | 807
広島事業所 （広島県 東広島市） | 定温物流関連事業 | 生産設備 | 487 | 378 | 56 (85,198) | － | 67 | 989 | 187
栃木事業所 （栃木県 河内郡上三川町） | 定温物流関連事業 | 生産設備 | 2,693 | 713 | 107 (159,009) | － | 568 | 4,083 | 363
岐阜事業所 （岐阜県 加茂郡川辺町） | その他 | 生産設備 | 715 | 116 | 195 (30,546) | 7 | 105 | 1,139 | 141
本社その他 （東京都中央区、他） | 全社的管理業務 | 事務所 | 19 | 33 | － | 5 | 62 | 120 | 46

（注）１．帳簿価額には、建設仮勘定及びソフトウエア仮勘定の金額を含みません。

２．帳簿価額には、無形固定資産の金額を含んでおります。

３．相模原事業所の帳簿価額の「その他」の主な内容は、プレス加工用型治工具であります。

(2）国内子会社

2025年３月31日現在

会社名 | 事業所名 （所在地） | セグメント の名称 | 設備の 内容 | 帳簿価額（百万円） | 従業員数 （人）
建物及び 構築物 | 機械装置 及び 運搬具 | 土地 (面積㎡) | リース 資産 | その他 | 合計
トプレック㈱ | 本社営業所及び サービスセンター （東京都 中央区 その他27ヶ所） | 定温物流 関連事業 | 管理及び 販売設備 | 568 | 29 | 1,279 (9,691) | 14 | 40 | 1,932 | 170
東邦興産㈱ | 本社営業所 （神奈川県 相模原市 中央区 その他14ヶ所） | その他 | 運送用 車輌他 | 324 | 14 | 943 (26,163) | 542 | 24 | 1,847 | 220
東プレ九州㈱ | 九州事業所 （福岡県 久留米市 その他１工場） | プレス関連 製品事業 | 生産設備 | 4,932 | 6,253 | 1,094 (90,818) | 12 | 2,258 | 14,549 | 417
東プレ東海㈱ | 東員本社 （三重県 員弁郡東員町 その他２工場） | プレス関連 製品事業 | 生産設備 | 2,466 | 3,218 | 900 (62,467) | 90 | 748 | 7,424 | 261
三池工業㈱ | 本社戸塚工場 （神奈川県 横浜市 その他３工場） | プレス関連 製品事業 | 生産設備 | 547 | 371 | 1,236 (65,587) | 0 | 82 | 2,237 | 168

（注）１．帳簿価額には、建設仮勘定及びソフトウエア仮勘定の金額を含みません。

２．帳簿価額には、無形固定資産の金額を含んでおります。

３．東プレ九州㈱、及び、東プレ東海㈱の帳簿価額の「その他」の主な内容は、プレス加工用型治工具であります。

(3）在外子会社

2025年３月31日現在

会社名 | 事業所名 （所在地） | セグメント の名称 | 設備の 内容 | 帳簿価額（百万円） | 従業員数 （人）
建物及び 構築物 | 機械装置 及び 運搬具 | 土地 (面積㎡) | リース 資産 | その他 | 合計
Topre America Corporation | 本社工場 （米国アラバマ州カルマン市 その他３拠点） | プレス関連 製品事業 | 生産設備 | 34,966 | 20,509 | 941 (982,071) | － | 2,485 | 58,903 | 2,250
Topre Autoparts Mexico, S.A. de C.V. | 本社工場 （メキシコ ケレタロ州 サンファンデルリオ市） | プレス関連 製品事業 | 生産設備 | 3,344 | 7,620 | 377 (102,187) | － | 1,520 | 12,863 | 1,061
東普雷（佛山） 汽車部件有限公司 | 本社工場 （中国 広東省佛山市） | プレス関連 製品事業 | 生産設備 | 1,350 | 2,604 | － | － | 949 | 4,905 | 206
東普雷（襄陽） 汽車部件有限公司 | 本社工場 （中国 湖北省襄陽市） | プレス関連 製品事業 | 生産設備 | 615 | 1,420 | － | － | 226 | 2,262 | 128
東普雷（武漢） 汽車部件有限公司 | 本社工場 （中国 湖北省武漢市） | プレス関連製品事業 | 生産設備 | 0 | 609 | － | － | 0 | 609 | 18
広州三池 汽車配件有限公司 | 本社工場 （中国 広東省広州市） | プレス関連製品事業 | 生産設備 | 117 | 530 | － | － | 136 | 784 | 140
TOPRE (THAILAND) CO., LTD. | 本社工場 （タイ サムットプラカーン県 バーンボ―郡） | プレス関連 製品事業 | 生産設備 | 1,939 | 185 | 2,019 (103,000) | － | 894 | 5,038 | 178
Topre India Private Limited | 本社工場 （インド グジャラート州 アーメダバード県） | プレス関連 製品事業 | 生産設備 | 1,577 | 5,304 | － | － | 485 | 7,367 | 177

（注）１．帳簿価額には、建設仮勘定の金額を含みません。

２．帳簿価額には、無形固定資産の金額を含んでおります。

３．「その他」の帳簿価額の主な内容は、プレス加工用型治工具であります。

４．帳簿価額は減損損失計上後の金額であります。

### ３【設備の新設、除却等の計画】

(1）重要な設備の新設等

会社名 | 事業所名 （所在地） | セグメント の名称 | 設備の内容 | 投資予定額 | 資金調達 方法 | 着手年月 | 完了予定 | 完成後の 増加能力
総額 (百万円) | 既支払額 (百万円)
提出会社 | 相模原事業所 （神奈川県 相模原市 中央区） | プレス関連 製品事業 | 自動車プレス 部品用金型 及び生産設備新設 | 8,249 | 4,282 | 自己資金 及び 借入金 | 2024年 ４月 | 2026年 ３月 | (注)
東プレ九州㈱ | 久留米工場及び 苅田工場 （福岡県 久留米市 田主丸町 他） | プレス関連 製品事業 | 自動車プレス 部品用金型 及び生産工場等増設 | 5,987 | 3,390 | 自己資金 及び 借入金 | 2024年 ４月 | 2026年 ３月 | (注)
Topre America Corporation | テネシー工場 （米国 テネシー州 スマーナ市） | プレス関連 製品事業 | 自動車プレス 部品用金型 及び生産工場等増設 | 11,760 | 4,224 | 自己資金 及び 借入金 | 2024年 ５月 | 2026年 ４月 | (注)
オハイオ工場 （米国 オハイオ州 スプリング フィールド市） | 自動車プレス 部品用金型 及び生産工場等増設 | 27,206 | 12,420 | 2024年 ２月 | 2026年 ４月 | (注)
Topre India Private Limited | 本社工場 （インド グジャラート州 アーメダバード 県） | プレス関連 製品事業 | 自動車プレス 部品用生産設備新設等 | 4,159 | － | 自己資金 及び 借入金 | 2025年 ８月 | 2026年 ３月 | (注)

（注）完成後の増加能力については、合理的に算出できないため記載しておりません。

(2）重要な設備の除却等

経常的な設備の更新のための除却等を除き、重要な設備の除却等はありません。