株式会社バリューゴルフはやばい?経営の健全性を開示データで確認
結論:2点、確認しておきたい項目があります。有価証券報告書と適時開示で確認できる6項目のうち、4項目は懸念が確認されず、2項目に確認しておきたい点があります。
株式会社バリューゴルフについて「やばい」「ブラック」「潰れる」といった言葉で検索されることがあります。 こうした評判は口コミや噂として広がりがちですが、上場企業の経営状態は法律で開示が義務づけられています。 このページでは有価証券報告書と適時開示だけを使い、6項目で確認できることを整理しました。 印象や体験談は一切含めていません。
株式会社バリューゴルフの業績はどう変わっている?
- 2026年1月期は最終赤字に転じました(純利益 6百万円 → -8百万円)。
- 2027年1月期 第2四半期(2026-09-14発表)の売上高は22億円で、前年同期比-5.2%、営業利益は26百万円(同-49.0%)です。
- 会社の通期予想(売上高50億円・営業利益2億円)に対する売上高の進捗は45%です。
出典: 有価証券報告書「経営指標等の推移」(5期)・東証の決算短信(J-Quants API)。
2人の解説で見る株式会社バリューゴルフ
下の判定表と同じデータを、会話でかみくだいています。数字の読み方が分からないときはこちらから。
先輩、この会社ヤバいって噂を見たんすけど…大丈夫なんすか?
噂じゃなくて開示で見よう。上場企業なら、判断材料は全部そろってる。
直近期は最終赤字(-8百万円)。ただ、赤字=危ないとは限らない。投資や減損でも赤字にはなるんだ。
え、赤字!?やっぱりヤバいんじゃ…
赤字は直近5期のうち1期だけ。続いている状態ではないね。
自己資本比率は約33%。健全の目安とされる30%は超えているよ。
うーん、判断が難しいっすね…
気になる項目は2点。全部が危険信号というわけじゃない。業種の特性で説明がつくものもあるから、同業他社と並べて見るといいよ。
あ、有報に「事業等のリスク」って項目ありましたよね。あれ読むと不安になるんすけど…
そこ、誤解しやすいところだ。あれは全部の上場企業が必ず書く決まりの項目。書いてあるから危ない、ではない。
株式会社バリューゴルフが挙げているのは21項目。「ゴルフ事業について」、「ゴルフ市場の動向」、「天候、季節変動及び自然災害」などだね。
むしろ、ちゃんと書いてる会社のほうが誠実ってことっすか?
そう考えていい。むしろ注目すべきは、どう対応すると書いているかのほう。多くの会社はリスクとセットで対応策も書いている。
これ、面接で使えます?
使える。「有報のリスクに挙げられている◯◯について、御社ではどう取り組まれていますか」と聞けば、企業研究の深さが一発で伝わるよ。
なるほど。噂より開示、っすね!
株式会社バリューゴルフが挙げている「事業等のリスク」
有価証券報告書の必須記載事項です。すべての上場企業が必ず書く項目なので、 書いてあること自体は経営の危険を意味しません。会社が何を不確実だと認識しているかが分かります。
- ゴルフ事業について
- ゴルフ市場の動向
- 天候、季節変動及び自然災害
- ゴルフ用品市場の市場動向
- 為替変動による影響
- 競合他社について
- インターネットの技術革新
- システムトラブル
- 個人情報保護法
- 法的規制
- ゴルフ場運営業界再編
- トラベル事業について
- 自然災害及び国際情勢
- 経済情勢
- 新サービスの開発
- その他の事業について
- 事業領域の拡大及びそれに伴う先行投資について
- 企業買収について
- その他
- 特定人物への依存
- 小規模組織と内部管理体制
出典: 金融庁EDINET 有価証券報告書「3 事業等のリスク」(2026-01-31・原文約5800字)。 項目名のみを掲載しています。対応策を含む全文は この有価証券報告書の原本(PDF)でご確認ください(数MBあります)。
公開データで確認できること
このページで分からないこと
ここで確認できるのは会社全体の数字だけです。次の点は開示されないため、 このページでは判断できません。
- 配属先の労働環境 — 残業時間や人間関係は部署ごとに大きく違い、全社平均では見えません
- 新卒の3年後離職率 — 上場企業には開示義務がなく、当サイトでも取得できていません
- 実際の初任給 — 有価証券報告書に記載義務がありません。採用サイトでご確認ください
- 社風や上司との相性 — 数字では測れません。OB訪問や説明会で確かめてください
なお、この判定は2026-04-23提出の書類にもとづいています。以降の変化は反映されていません。
1つの項目だけで良し悪しは決まりません。たとえば自己資本比率の低さは、 銀行や不動産では業種の構造によるものです。 気になった項目を業界の他社と比べると、その会社固有の問題かどうかが分かります。
出典: 金融庁EDINET 有価証券報告書、東証TDnet 適時開示、厚生労働省「しょくばらぼ」。 判定基準(黒字か/自己資本比率30%以上か 等)は当サイトが設定した目安で、 企業の優劣や将来を保証するものではありません。就職・投資の判断は必ず一次情報をご確認ください。