5202
日本板硝子
ガラス・土石製品
VS
5332
TOTO
ガラス・土石製品
日本板硝子 と TOTO の違い
正式名称は 日本板硝子株式会社（証券コード 5202）と ＴＯＴＯ株式会社（証券コード 5332）。 どちらもガラス・土石製品に属し、事業規模が近いため比較対象として並べています。
最終更新: ／ 出典: 金融庁EDINET 有価証券報告書
売上規模では日本板硝子がTOTOの約1.19倍。収益性（営業利益率）はTOTOが優位（7.3% vs 3.3%）。資本効率（ROE）もTOTOが高い。財務安全性（自己資本比率）ではTOTOに余裕。
単年の数値にご注意ください
日本板硝子: 直近期に黒字転換当期純利益は過去4期の中央値が赤字でしたが、直近期は黒字に転じています。回復の持続性は3期推移と有価証券報告書の原文で確認してください。
基本情報
| 項目 | 日本板硝子 | TOTO |
|---|---|---|
| 証券コード | 5202 | 5332 |
| 市場区分 | プライム | プライム |
| 規模区分 | TOPIX Small 1 | TOPIX Mid400 |
| 業種（33業種） | ガラス・土石製品 | ガラス・土石製品 |
業績・財務比較（連結・直近期）
各指標で優位な側を 青グラデ のバーで表示。バー幅は両社の最大値を100%として正規化。
売上高（連結）
8,795億円
7,374億円
営業利益（連結）
288億円
538億円
営業利益率
3.28%
7.29%
当期純利益（親会社株主帰属）
44億円
403億円
ROE（自己資本利益率）
2.92%
9.69%
自己資本比率 高いほど財務安全性が高い
13.53%
50.23%
総資産
1.12兆円
8,275億円
純資産
1,512億円
4,156億円
3期推移（売上高・当期純利益）
上の比較は直近期の数値です。単年は特殊要因で大きく動くため、直近3期の並びも確認してください。
| 項目 | 前々期 | 前期 | 当期 |
|---|---|---|---|
| 日本板硝子 売上高 | 8,325億円 | 8,404億円 | 8,795億円 |
| 日本板硝子 当期純利益 | 106億円 | -138億円 | 44億円 |
| TOTO 売上高 | 7,023億円 | 7,245億円 | 7,374億円 |
| TOTO 当期純利益 | 372億円 | 122億円 | 403億円 |
赤字は赤色で表示。売上高が3期に満たない会社は該当欄が空欄になります。
人材・スコア比較
連結従業員数
24,838名
30,324名
平均年間給与（提出会社）
776.877万円
781.274万円
財務健康度スコア（当サイト独自） 0〜100点・掲載全企業中の偏差
16.1点
52.7点
就活偏差値（当サイト独自） 平均50・標準偏差10
56.8
60.6
ダイバーシティ・働き方の比較（提出会社単体）
女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく有価証券報告書開示データ。原則「数値が大きいほど優位」。賃金差異は100%が均等（差なし）。
従業員数（単体）
1,692名
7,984名
平均年齢（参考・勝敗なし） 若い/年配の優劣はなし
46.5歳
45.2歳
平均勤続年数 長いほど定着率が高い
20.9年
18.9年
女性管理職比率
5.6%
22.4%
女性役員比率
5.3%
15.0%
男性育児休業取得率
92.3%
95.9%
男女賃金差異（全労働者） 男性=100時の女性比、100に近いほど均等
74.9%
61.7%
ガラス・土石製品業界の中での位置づけ
日本板硝子とTOTOはともにガラス・土石製品業界に属しています。事業規模（総資産）が近いため、比較対象としても自然なペアです。同業他社をさらに見たい場合は、各社の企業ページの「同業他社・競合」セクション、または業界ページから探索できます。
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ガラス・土石製品の他の比較
出典・このページについて
- 日本板硝子株式会社 の有価証券報告書（EDINET） 金融庁 EDINET の提出書類一覧。本ページの財務数値の原本
- ＴＯＴＯ株式会社 の有価証券報告書（EDINET） 金融庁 EDINET の提出書類一覧。本ページの財務数値の原本
- JPX 上場会社情報 日本取引所グループ公式。市場区分・業種区分の一次ソース
- 指標の算出方法 ROE・自己資本比率・財務健康度スコア・就活偏差値の計算式と前提
作成: 企業スコープ編集部（Performance Technologies 株式会社）
データ: 金融庁 EDINET（有価証券報告書）／ 日本取引所グループ
最終更新:
本ページの数値は有価証券報告書の開示値をもとに機械的に集計・算出したものです。指標は当サイトの定義による算出値を含みます。投資・就職の判断にあたっては必ず一次情報をご確認ください。