4307
野村総合研究所
情報・通信業
VS
4768
大塚商会
情報・通信業
野村総合研究所 と 大塚商会 の違い
正式名称は 株式会社野村総合研究所（証券コード 4307）と 株式会社 大塚商会（証券コード 4768）。 どちらも情報・通信業に属し、事業規模が近いため比較対象として並べています。
最終更新: ／ 出典: 金融庁EDINET 有価証券報告書
売上規模では大塚商会が野村総合研究所の約1.62倍。収益性（営業利益率）は野村総合研究所が優位（7.2% vs 6.8%）。資本効率（ROE）も大塚商会が高い。財務安全性（自己資本比率）では大塚商会に余裕。
基本情報
| 項目 | 野村総合研究所 | 大塚商会 |
|---|---|---|
| 証券コード | 4307 | 4768 |
| 市場区分 | プライム | プライム |
| 規模区分 | TOPIX Large70 | TOPIX Mid400 |
| 業種（33業種） | 情報・通信業 | 情報・通信業 |
業績・財務比較（連結・直近期）
各指標で優位な側を 青グラデ のバーで表示。バー幅は両社の最大値を100%として正規化。
売上高（連結）
8,147億円
1.32兆円
営業利益（連結）
583億円
899億円
営業利益率
7.15%
6.80%
当期純利益（親会社株主帰属）
153億円
643億円
ROE（自己資本利益率）
3.52%
16.80%
自己資本比率 高いほど財務安全性が高い
45.21%
52.50%
総資産
9,598億円
7,292億円
純資産
4,339億円
3,828億円
3期推移（売上高・当期純利益）
上の比較は直近期の数値です。単年は特殊要因で大きく動くため、直近3期の並びも確認してください。
| 項目 | 前々期 | 前期 | 当期 |
|---|---|---|---|
| 野村総合研究所 売上高 | 7,366億円 | 7,648億円 | 8,147億円 |
| 野村総合研究所 当期純利益 | 796億円 | 938億円 | 153億円 |
| 大塚商会 売上高 | 9,774億円 | 1.11兆円 | 1.32兆円 |
| 大塚商会 当期純利益 | 474億円 | 535億円 | 643億円 |
赤字は赤色で表示。売上高が3期に満たない会社は該当欄が空欄になります。
人材・スコア比較
連結従業員数
16,894名
10,079名
平均年間給与（提出会社）
1,332.6万円
1,027.629万円
財務健康度スコア（当サイト独自） 0〜100点・掲載全企業中の偏差
40.3点
61.8点
就活偏差値（当サイト独自） 平均50・標準偏差10
67
70.3
ダイバーシティ・働き方の比較（提出会社単体）
女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく有価証券報告書開示データ。原則「数値が大きいほど優位」。賃金差異は100%が均等（差なし）。
従業員数（単体）
6,488名
7,480名
平均年齢（参考・勝敗なし） 若い/年配の優劣はなし
39.7歳
42歳
平均勤続年数 長いほど定着率が高い
13.7年
17.6年
女性管理職比率
11.7%
12.6%
女性役員比率
21.4%
0.0%
男性育児休業取得率
90.9%
63.5%
男女賃金差異（全労働者） 男性=100時の女性比、100に近いほど均等
73.1%
61.4%
情報・通信業業界の中での位置づけ
野村総合研究所と大塚商会はともに情報・通信業業界に属しています。事業規模（総資産）が近いため、比較対象としても自然なペアです。同業他社をさらに見たい場合は、各社の企業ページの「同業他社・競合」セクション、または業界ページから探索できます。
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出典・このページについて
- 株式会社野村総合研究所 の有価証券報告書（EDINET） 金融庁 EDINET の提出書類一覧。本ページの財務数値の原本
- 株式会社 大塚商会 の有価証券報告書（EDINET） 金融庁 EDINET の提出書類一覧。本ページの財務数値の原本
- JPX 上場会社情報 日本取引所グループ公式。市場区分・業種区分の一次ソース
- 指標の算出方法 ROE・自己資本比率・財務健康度スコア・就活偏差値の計算式と前提
作成: 企業スコープ編集部（Performance Technologies 株式会社）
データ: 金融庁 EDINET（有価証券報告書）／ 日本取引所グループ
最終更新:
本ページの数値は有価証券報告書の開示値をもとに機械的に集計・算出したものです。指標は当サイトの定義による算出値を含みます。投資・就職の判断にあたっては必ず一次情報をご確認ください。