ジャパンディスプレイ ロゴ
6740
ジャパンディスプレイ
電気機器
VS
キヤノン電子 ロゴ
E02301
キヤノン電子
電気機器

ジャパンディスプレイ と キヤノン電子 の違い

正式名称は 株式会社ジャパンディスプレイ(証券コード 6740)と キヤノン電子株式会社(証券コード E02301)。 どちらも電気機器に属し、事業規模が近いため比較対象として並べています。

最終更新: / 出典: 金融庁EDINET 有価証券報告書

売上規模ではジャパンディスプレイがキヤノン電子の約1.27倍。収益性(営業利益率)はキヤノン電子が優位(8.6% vs -14.1%)。資本効率(ROE)もジャパンディスプレイが高い。財務安全性(自己資本比率)ではキヤノン電子に余裕。

基本情報

項目 ジャパンディスプレイ キヤノン電子
証券コード6740E02301
市場区分プライム非上場
規模区分TOPIX Small 2-
業種(33業種)電気機器電気機器

業績・財務比較(連結・直近期)

各指標で優位な側を 青グラデ のバーで表示。バー幅は両社の最大値を100%として正規化。

売上高(連結)
ジャパンディスプレイ 1,323億円
キヤノン電子 1,044億円
営業利益(連結)
ジャパンディスプレイ -187億円
キヤノン電子 90億円
営業利益率
ジャパンディスプレイ -14.13%
キヤノン電子 8.60%
当期純利益(親会社株主帰属)
ジャパンディスプレイ -198億円
キヤノン電子 65億円
ROE(自己資本利益率)
ジャパンディスプレイ 85.50%
キヤノン電子 5.46%
自己資本比率 高いほど財務安全性が高い
ジャパンディスプレイ -18.65%
キヤノン電子 80.97%
総資産
ジャパンディスプレイ 1,242億円
キヤノン電子 1,471億円
純資産
ジャパンディスプレイ -232億円
キヤノン電子 1,191億円

3期推移(売上高・当期純利益)

上の比較は直近期の数値です。単年は特殊要因で大きく動くため、直近3期の並びも確認してください。

項目 前々期前期当期
ジャパンディスプレイ 売上高 2,392億円1,880億円1,323億円
ジャパンディスプレイ 当期純利益 -443億円 -782億円 -198億円
キヤノン電子 売上高 963億円1,007億円1,044億円
キヤノン電子 当期純利益 66億円 77億円 65億円

赤字は赤色で表示。売上高が3期に満たない会社は該当欄が空欄になります。

人材・スコア比較

連結従業員数
ジャパンディスプレイ 2,333名
キヤノン電子 5,574名
平均年間給与(提出会社)
ジャパンディスプレイ 697.9万円
キヤノン電子 564.364万円
財務健康度スコア(当サイト独自) 0〜100点・掲載全企業中の偏差
ジャパンディスプレイ 1.6点
キヤノン電子 71.5点
就活偏差値(当サイト独自) 平均50・標準偏差10
ジャパンディスプレイ 46.1
キヤノン電子 52.3

ダイバーシティ・働き方の比較(提出会社単体)

女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく有価証券報告書開示データ。原則「数値が大きいほど優位」。賃金差異は100%が均等(差なし)。

従業員数(単体)
ジャパンディスプレイ 2,900名
キヤノン電子 1,849名
平均年齢(参考・勝敗なし) 若い/年配の優劣はなし
ジャパンディスプレイ 50.9歳
キヤノン電子 38.3歳
平均勤続年数 長いほど定着率が高い
ジャパンディスプレイ 23.2年
キヤノン電子 14.8年
女性管理職比率
ジャパンディスプレイ 2.1%
キヤノン電子 3.9%
女性役員比率
ジャパンディスプレイ 33.3%
キヤノン電子 7.0%
男性育児休業取得率
ジャパンディスプレイ 93.0%
キヤノン電子 63.6%
男女賃金差異(全労働者) 男性=100時の女性比、100に近いほど均等
ジャパンディスプレイ 70.1%
キヤノン電子 80.7%

電気機器業界の中での位置づけ

ジャパンディスプレイとキヤノン電子はともに電気機器業界に属しています。事業規模(総資産)が近いため、比較対象としても自然なペアです。同業他社をさらに見たい場合は、各社の企業ページの「同業他社・競合」セクション、または業界ページから探索できます。

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ジャパンディスプレイ
証券コード 6740 / 電気機器
売上 1,323億円 / 営業利益率 -14.13%
キヤノン電子
証券コード E02301 / 電気機器
売上 1,044億円 / 営業利益率 8.60%

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出典・このページについて

作成: 企業スコープ編集部(Performance Technologies 株式会社)
データ: 金融庁 EDINET(有価証券報告書)/ 日本取引所グループ
最終更新:
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