兼松 ロゴ
8020
兼松
卸売業
VS
キヤノンマーケティングジャパン ロゴ
8060
キヤノンマーケティングジャパン
卸売業

兼松 と キヤノンマーケティングジャパン の違い

正式名称は 兼松株式会社(証券コード 8020)と キヤノンマーケティングジャパン株式会社(証券コード 8060)。 どちらも卸売業に属し、事業規模が近いため比較対象として並べています。

最終更新: / 出典: 金融庁EDINET 有価証券報告書

売上規模では兼松がキヤノンマーケティングジャパンの約1.57倍。収益性(営業利益率)はキヤノンマーケティングジャパンが優位(8.6% vs 4.6%)。資本効率(ROE)も兼松が高い。財務安全性(自己資本比率)ではキヤノンマーケティングジャパンに余裕。

基本情報

項目 兼松 キヤノンマーケティングジャパン
証券コード80208060
市場区分プライムプライム
規模区分TOPIX Mid400TOPIX Mid400
業種(33業種)卸売業卸売業

業績・財務比較(連結・直近期)

各指標で優位な側を 青グラデ のバーで表示。バー幅は両社の最大値を100%として正規化。

売上高(連結)
兼松 1.07兆円
キヤノンマーケティングジャパン 6,798億円
営業利益(連結)
兼松 487億円
キヤノンマーケティングジャパン 582億円
営業利益率
兼松 4.56%
キヤノンマーケティングジャパン 8.56%
当期純利益(親会社株主帰属)
兼松 325億円
キヤノンマーケティングジャパン 415億円
ROE(自己資本利益率)
兼松 15.61%
キヤノンマーケティングジャパン 11.46%
自己資本比率 高いほど財務安全性が高い
兼松 28.43%
キヤノンマーケティングジャパン 64.08%
総資産
兼松 7,330億円
キヤノンマーケティングジャパン 5,644億円
純資産
兼松 2,084億円
キヤノンマーケティングジャパン 3,617億円

3期推移(売上高・当期純利益)

上の比較は直近期の数値です。単年は特殊要因で大きく動くため、直近3期の並びも確認してください。

項目 前々期前期当期
兼松 売上高 9,860億円1.05兆円1.07兆円
兼松 当期純利益 232億円 275億円 325億円
キヤノンマーケティングジャパン 売上高 6,095億円6,539億円6,798億円
キヤノンマーケティングジャパン 当期純利益 365億円 393億円 415億円

赤字は赤色で表示。売上高が3期に満たない会社は該当欄が空欄になります。

人材・スコア比較

連結従業員数
兼松 8,604名
キヤノンマーケティングジャパン 18,425名
平均年間給与(提出会社)
兼松 1,201.589万円
キヤノンマーケティングジャパン 849.421万円
財務健康度スコア(当サイト独自) 0〜100点・掲載全企業中の偏差
兼松 39.9点
キヤノンマーケティングジャパン 70.6点
就活偏差値(当サイト独自) 平均50・標準偏差10
兼松 61.9
キヤノンマーケティングジャパン 66.2

ダイバーシティ・働き方の比較(提出会社単体)

女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく有価証券報告書開示データ。原則「数値が大きいほど優位」。賃金差異は100%が均等(差なし)。

従業員数(単体)
兼松 788名
キヤノンマーケティングジャパン 4,787名
平均年齢(参考・勝敗なし) 若い/年配の優劣はなし
兼松 37.7歳
キヤノンマーケティングジャパン 48.4歳
平均勤続年数 長いほど定着率が高い
兼松 12.1年
キヤノンマーケティングジャパン 24.6年
女性管理職比率
兼松 10.6%
キヤノンマーケティングジャパン 6.6%
女性役員比率
兼松 18.2%
キヤノンマーケティングジャパン 15.4%
男性育児休業取得率
兼松 100.0%
キヤノンマーケティングジャパン 64.2%
男女賃金差異(全労働者) 男性=100時の女性比、100に近いほど均等
兼松 61.7%
キヤノンマーケティングジャパン 84.0%

卸売業業界の中での位置づけ

兼松とキヤノンマーケティングジャパンはともに卸売業業界に属しています。事業規模(総資産)が近いため、比較対象としても自然なペアです。同業他社をさらに見たい場合は、各社の企業ページの「同業他社・競合」セクション、または業界ページから探索できます。

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兼松
証券コード 8020 / 卸売業
売上 1.07兆円 / 営業利益率 4.56%
キヤノンマーケティングジャパン
証券コード 8060 / 卸売業
売上 6,798億円 / 営業利益率 8.56%

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出典・このページについて

作成: 企業スコープ編集部(Performance Technologies 株式会社)
データ: 金融庁 EDINET(有価証券報告書)/ 日本取引所グループ
最終更新:
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