9101
日本郵船
海運業
VS
9104
商船三井
海運業
日本郵船 と 商船三井 の違い
正式名称は 日本郵船株式会社（証券コード 9101）と 株式会社 商船三井（証券コード 9104）。 どちらも海運業に属し、事業規模が近いため比較対象として並べています。
最終更新: ／ 出典: 金融庁EDINET 有価証券報告書
売上規模では日本郵船が商船三井の約1.33倍。収益性（営業利益率）は商船三井が優位（7.0% vs 5.7%）。資本効率（ROE）も商船三井が高い。財務安全性（自己資本比率）では日本郵船に余裕。
基本情報
| 項目 | 日本郵船 | 商船三井 |
|---|---|---|
| 証券コード | 9101 | 9104 |
| 市場区分 | プライム | プライム |
| 規模区分 | TOPIX Large70 | TOPIX Large70 |
| 業種（33業種） | 海運業 | 海運業 |
業績・財務比較（連結・直近期）
各指標で優位な側を 青グラデ のバーで表示。バー幅は両社の最大値を100%として正規化。
売上高（連結）
2.42兆円
1.83兆円
営業利益（連結）
1,386億円
1,270億円
営業利益率
5.72%
6.96%
当期純利益（親会社株主帰属）
2,118億円
2,133億円
ROE（自己資本利益率）
9.27%
9.66%
自己資本比率 高いほど財務安全性が高い
43.94%
37.02%
総資産
5.20兆円
5.96兆円
純資産
2.29兆円
2.21兆円
3期推移（売上高・当期純利益）
上の比較は直近期の数値です。単年は特殊要因で大きく動くため、直近3期の並びも確認してください。
| 項目 | 前々期 | 前期 | 当期 |
|---|---|---|---|
| 日本郵船 売上高 | 2.39兆円 | 2.59兆円 | 2.42兆円 |
| 日本郵船 当期純利益 | 2,286億円 | 4,777億円 | 2,118億円 |
| 商船三井 売上高 | 1.63兆円 | 1.78兆円 | 1.83兆円 |
| 商船三井 当期純利益 | 2,617億円 | 4,255億円 | 2,133億円 |
赤字は赤色で表示。売上高が3期に満たない会社は該当欄が空欄になります。
人材・スコア比較
連結従業員数
39,830名
11,567名
平均年間給与（提出会社）
1,554.504万円
1,659.925万円
財務健康度スコア（当サイト独自） 0〜100点・掲載全企業中の偏差
38.7点
35.1点
就活偏差値（当サイト独自） 平均50・標準偏差10
63.5
64.5
ダイバーシティ・働き方の比較（提出会社単体）
女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく有価証券報告書開示データ。原則「数値が大きいほど優位」。賃金差異は100%が均等（差なし）。
従業員数（単体）
1,249名
1,098名
平均年齢（参考・勝敗なし） 若い/年配の優劣はなし
37.8歳
38.4歳
平均勤続年数 長いほど定着率が高い
13.9年
12.9年
女性管理職比率
15.4%
10.4%
女性役員比率
33.3%
35.7%
男性育児休業取得率
85.9%
69.8%
男女賃金差異（全労働者） 男性=100時の女性比、100に近いほど均等
74.8%
68.7%
海運業業界の中での位置づけ
日本郵船と商船三井はともに海運業業界に属しています。事業規模（総資産）が近いため、比較対象としても自然なペアです。同業他社をさらに見たい場合は、各社の企業ページの「同業他社・競合」セクション、または業界ページから探索できます。
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関連する比較
日本郵船を含む他の比較
商船三井を含む他の比較
出典・このページについて
- 日本郵船株式会社 の有価証券報告書（EDINET） 金融庁 EDINET の提出書類一覧。本ページの財務数値の原本
- 株式会社 商船三井 の有価証券報告書（EDINET） 金融庁 EDINET の提出書類一覧。本ページの財務数値の原本
- JPX 上場会社情報 日本取引所グループ公式。市場区分・業種区分の一次ソース
- 指標の算出方法 ROE・自己資本比率・財務健康度スコア・就活偏差値の計算式と前提
作成: 企業スコープ編集部（Performance Technologies 株式会社）
データ: 金融庁 EDINET（有価証券報告書）／ 日本取引所グループ
最終更新:
本ページの数値は有価証券報告書の開示値をもとに機械的に集計・算出したものです。指標は当サイトの定義による算出値を含みます。投資・就職の判断にあたっては必ず一次情報をご確認ください。