デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社の年収・売上・業績東証プライム / 情報・通信業 / 証券コード 3916
東証プライム TOPIX Small 2 情報通信・サービスその他
最終更新: / 出典: JPX東証上場銘柄一覧、金融庁EDINET
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デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社とはどんな会社か(30秒サマリ)
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社(証券コード3916)は東証プライム上場の情報・通信業業界に属する企業。規模区分はTOPIX Small 2。EDINETコードはE31573、決算日は6月30日(出典: JPX東証上場銘柄一覧、金融庁EDINET、2026-07-06時点)。直近の開示は2025-09-24提出の有価証券報告書-第24期(2024/07/01-2025/06/30)。
📰 デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社 の最新ニュース(過去30日)
- 独立系IT企業デジタル・インフォメーション・テクノロジー、北海道松前郡松前町のDX推進に向け包括連携協定式を6月29日開催 PR TIMES /
- デジタル・インフォメーション・テクノロジー[3916]:組織変更及び人事異動に関するお知らせ 2026年6月30日(適時開示) :日経会社情報DIGITAL 日本経済新聞 /
- 【PR TIMES その他 その他】 DIT、北海道松前郡松前町とDX推進に向けた包括連携協定を締結 茨城新聞クロスアイ /
- 2026-27シーズン ユニフォームデザイン およびユニフォームスポンサー決定のお知らせ 川崎ブレイブサンダース /
- 北斗市・北海道大野農業高等学校・DIT、スマート農業・DX人材育成に向けた産官学連携協定締結式を7月7日に開催 PR TIMES /
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📈 デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社 の株価推移(過去52週)
出典: 株式会社 JPX 総研「J-Quants API」(株価は週次終値ベース・直近52週分)。最終更新 2026-02-27。
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社の基本情報(証券コード・市場区分・業種)
| 正式名称 | デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社 |
|---|---|
| JPX表記 | デジタル・インフォメーション・テクノロジー |
| 証券コード | 3916(TYO:3916) |
| 市場区分 | 東証プライム |
| 17業種 | 情報通信・サービスその他 |
| 33業種 | 情報・通信業コード 5250 |
| 規模区分 東証株価指数(TOPIX)の規模別分類。時価総額と流動性に応じて Core30/Large70/Mid400/Small に区分されます。 | TOPIX Small 2 |
| EDINETコード 金融庁の電子開示システムEDINETが各企業に付与する識別コード。有価証券報告書などの開示書類の検索に使われます。 | E31573 |
| EDINET業種 | 情報・通信業 |
| 決算日 | 6月30日 |
出典: JPX東証上場銘柄一覧、金融庁EDINET(2026-07-06時点)
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社の業績推移(売上高・営業利益・純利益の推移)
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社の2025年06月期の連結売上高は242億円、当期純利益は22億円(出典: 金融庁EDINET 有価証券報告書)。
数値テーブルを表示
| 指標 | 前々期 | 前期 | 当期 |
|---|---|---|---|
| 売上 / 売上収益 | 181億円 | 199億円 | 242億円 |
| 営業利益※直近2期 | — | 24億円 | 30億円 |
| 当期純利益 | 14億円 | 17億円 | 22億円 |
| 総資産 | 82億円 | 102億円 | 113億円 |
| 純資産 | 60億円 | 71億円 | 82億円 |
出典: 金融庁EDINET 有価証券報告書(書類ID S100WQQ5、対象期間 2025-06-30)。グラフはChart.jsで描画。
🥧 デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社 のセグメント別売上(連結・直近期)
報告セグメントごとの「外部顧客への売上」。XBRL 報告セグメント情報から自動抽出。
| セグメント | 売上 | 構成比 |
|---|---|---|
| ソフトウェアDevelopment | 233億円 | 96.4% |
| SystemSales | 9億円 | 3.6% |
同社の売上構成はソフトウェアDevelopmentに96.4%が集中する極めて高い依存構造となっています。このセグメントが事業の中核であり、情報・通信業界においてソフトウェア開発領域での専門性を強みとしていることを示しています。一方、SystemSalesは3.6%の限定的な比率にとどまり、ソフトウェア開発事業を補完する位置づけと考えられます。
出典: 金融庁EDINET 有価証券報告書 セグメント情報(2026-07-06集計)。連結ベース、当期分。
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社は何をしている会社か(事業内容)
EDINET 原文を見る ↗
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社の強み・特徴
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社を公開財務データから見た場合の主な特徴は次のとおりです。
- 営業利益率12.5%の安定した収益性
- 財務健康度スコア85点(100点満点)と財務基盤が健全
- 成長性評価は☀️晴れ
- 東証プライム市場上場(高いガバナンス・流動性基準を充足)
出典: 金融庁EDINET 有価証券報告書・JPX東証上場銘柄一覧をもとに当サイトが算出した事実ベースの特徴。定性的評価ではありません。
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社の経営理念・経営方針
1【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)会社の経営の基本方針 当社グループは「社員の生活を守り、且つ社会に貢献する」の経営理念のもと、「顧客起点」を企業理念の中核としてサービスを提供しております。変化の激しい経営環境にあって、中期経営方針を「付加価値の追求と変化対応への取り組みから、経営の安定成長を目指す」として、事業に取り組んでおります。 (2)目標とする経営指標 当社グループは、事業の発展を通じて、企業価値の継続的向上を目指しております。売上高成長率、営業利益率および経常利益率の向上、1株当たり当期純利益の向上、高水準でのROEの維持に努めてまいります。 (3)中長期的な会社の経営戦略 次の戦略で、中期経営方針の実現をめざします。 ①5つの基本的な事業戦略 ・リノベーション(既存事業の改革による事業基盤の強化・安定化) ・イノベーション(自社商品を軸とした新しい価値創造) ・競合から協業へ(協業による事業拡大) ・開発からサービスへ(サービス視点での事業拡大) ・人材調達・人材育成(採って育てる) ②「分散(部分最適)と集中(全体最適)」の組織戦略 ・カンパニー制による部分最適の推進(変化…
出典: 有価証券報告書「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」より抜粋(冒頭600字)。全文はEDINETで確認できます。
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社の社風・働き方
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社の働き方の特徴(提出会社単体・2025年06月期): 平均勤続年数は9年、従業員の平均年齢は37.5歳、男性の育児休業取得率は69%、女性管理職比率は7.8%、役員に占める女性比率は8.3%。
出典: 有価証券報告書「従業員の状況」(女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく開示)。社風の定性評価ではなく、開示データに基づく客観的な働き方の指標です。
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社の会社概要(代表者・本社所在地・設立)
| フリガナ | デジタルインフォメーションテクノロジー |
|---|---|
| 代表者 | 代表取締役社長執行役員 市川 聡 |
| 本店所在地 | 東京都中央区八丁堀四丁目5番4号 地図 |
| 設立 | |
| 従業員数(連結) | 1,532名 |
| 公式サイト | https://www.ditgroup.jp/index.html |
出典: 有価証券報告書(書類ID S100WQQ5)/gBizINFO(経済産業省)、更新日 2018-04-16
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社の従業員数・平均勤続年数・ダイバーシティ
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社の従業員の状況・ダイバーシティ指標(2025年06月期・提出会社単体ベース)。 平均年齢は37.5歳、 平均勤続年数は9年。 管理職に占める女性比率は7.8%。
| 平均年間給与 | 567万円 |
|---|---|
| 従業員の平均年齢 | 37.5歳 |
| 平均勤続年数 | 9年 |
| 従業員数(単体) | 966名連結 1,532名 |
| 女性管理職比率 管理職に占める女性労働者の割合。女性活躍推進法に基づき有価証券報告書で開示される指標です(提出会社単体)。 | 7.8% |
| 女性役員人数 | 1名 役員比 8.3% |
| 男性の育児休業取得率 男性労働者のうち育児休業を取得した人の割合。育児・介護休業法に基づき有価証券報告書で開示されます(提出会社単体)。 | 69.2% |
| 男女の賃金差異(全労働者) | 0.813% 男性=100に対する女性の割合 |
出典: 有価証券報告書「従業員の状況」(女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく開示、提出会社単体)。
📊 ダイバーシティ・待遇で他社と比較: 女性管理職比率・ 男性育休取得率・ 平均勤続年数・ 平均年収の各ランキング
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社の有価証券報告書・開示書類一覧(EDINET)
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社はに「有価証券報告書-第24期(2024/07/01-2025/06/30)」(対象期間 2024-07-01〜2025-06-30)を金融庁EDINETに提出しています。 過去 10 件の開示書類を確認できます。
| 提出日 | 書類種別 | 書類名 | 対象期末 | ダウンロード |
|---|---|---|---|---|
| 半期報告書 | 半期報告書-第25期(2025/07/01-2026/06/30) | 2026-06-30 | 📄 PDF XBRL CSV | |
| 有価証券報告書 | 有価証券報告書-第24期(2024/07/01-2025/06/30) | 2025-06-30 | 📄 PDF XBRL CSV | |
| 半期報告書 | 半期報告書-第24期(2024/07/01-2025/06/30) | 2025-06-30 | 📄 PDF XBRL CSV | |
| 有価証券報告書 | 有価証券報告書-第23期(2023/07/01-2024/06/30) | 2024-06-30 | 📄 PDF XBRL CSV | |
| 四半期報告書 | 四半期報告書-第23期第3四半期(2024/01/01-2024/03/31) | 2024-03-31 | 📄 PDF XBRL CSV | |
| 四半期報告書 | 四半期報告書-第23期第2四半期(2023/10/01-2023/12/31) | 2023-12-31 | 📄 PDF XBRL CSV | |
| 四半期報告書 | 四半期報告書-第23期第1四半期(2023/07/01-2023/09/30) | 2023-09-30 | 📄 PDF XBRL CSV | |
| 有価証券報告書 | 有価証券報告書-第22期(2022/07/01-2023/06/30) | 2023-06-30 | 📄 PDF XBRL CSV | |
| 四半期報告書 | 四半期報告書-第22期第3四半期(2023/01/01-2023/03/31) | 2023-03-31 | 📄 PDF XBRL CSV | |
| 四半期報告書 | 四半期報告書-第22期第2四半期(2022/10/01-2022/12/31) | 2022-12-31 | 📄 PDF XBRL CSV |
📄 PDF・XBRL・CSV は当サイト経由で金融庁EDINET API v2 から取得・配信しています(同一書類)。出典: 金融庁EDINET。
出典: 金融庁EDINET 書類一覧API v2(過去約400日分・2026-07-06取得)。 EDINETで全ての提出書類を見る
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社についてよくある質問
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社と情報・通信業業種平均の比較
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社を同じ情報・通信業業種の平均と比較したレーダーチャートです。各軸は 業種平均=50を基準に正規化 各指標について、業種平均を50としたときの相対値です。50より外側なら業種平均より上、内側なら下を意味します。財務健康度のみ全上場企業中の絶対スコア(0〜100)です。 しています。
出典: 金融庁EDINET 有価証券報告書をもとに当サイトが算出。業種平均は情報・通信業業種の上場企業平均。
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社の同業他社・競合(情報・通信業)
同じ情報・通信業業種のうち、事業規模(総資産)がデジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社に近い企業を表示しています。
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- 日本ファルコム株式会社 3723 総資産 115億円
- 株式会社プロシップ 3763 総資産 114億円
- GMOペパボ株式会社 3633 総資産 113億円
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- 株式会社日本一ソフトウェア 3851 総資産 112億円
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- HENNGE株式会社 4475 総資産 107億円
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