株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥの年収・売上・業績東証プライム / 小売業 / 証券コード 3415

東証プライム TOPIX Small 2 小売

最終更新: 2026-07-02 ／ 出典: JPX東証上場銘柄一覧、金融庁EDINET

※ 財務健康度・就活偏差値は本サイトが公開財務データから独自に算出した参考指標です。投資・就職の判断は必ず一次情報をご確認ください。

株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥとはどんな会社か（30秒サマリ）

株式会社ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ（証券コード3415）は東証プライム上場の小売業業界に属する企業。規模区分はTOPIX Small 2。EDINETコードはE31742、決算日は1月31日（出典: JPX東証上場銘柄一覧、金融庁EDINET、2026-07-02時点）。直近の開示は2026-04-22提出の有価証券報告書－第18期(2025/02/01－2026/01/31)。

📰 株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥ の最新ニュース（過去30日）

• PUBLIC TOKYOが神宮前に旗艦店をオープン
  PR TIMES ／ 2026/06/25
• 【3415】株式会社TOKYO BASE 代表取締役CEO 谷正人氏「中価格帯マーケットを攻めるグローバルニッチ戦略」 - invest-n.jp
  invest-n.jp ／ 2026/06/08
• (株)ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥ【3415】：決算情報
  Yahoo!ファイナンス ／ 2026/06/15
• 三井住友DSアセットマネジメント株式会社が株式会社TOKYO　BASE＜3415＞株式の大量保有報告書を提出
  ｄメニューニュース ／ 2026/06/22
• PUBLIC TOKYOが神宮前に旗艦店をオープン
  朝日新聞 ／ 2026/06/25

ニュース情報は Google News より取得（2026-07-02 更新）。リンク先は Google News のリダイレクトURLで、配信元の媒体に遷移します。タイトル・リンク・配信元・公開日のみを表示し、本文や画像は取得・転載していません。

📈 株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥ の株価推移（過去52週）

出典: 株式会社 JPX 総研「J-Quants API」（株価は週次終値ベース・直近52週分）。最終更新 2026-02-27。

株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥの基本情報（証券コード・市場区分・業種）

出典: JPX東証上場銘柄一覧、金融庁EDINET（2026-07-02時点）

株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥの業績推移（売上高・営業利益・純利益の推移）

株式会社ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの2026年01月期の連結売上高は237億円、当期純利益は12億円（出典: 金融庁EDINET 有価証券報告書）。

出典: 金融庁EDINET 有価証券報告書（書類ID S100Y0D8、対象期間 2026-01-31）。グラフはChart.jsで描画。

株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥは何をしている会社か（事業内容）

株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥの強み・特徴

株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥを公開財務データから見た場合の主な特徴は次のとおりです。

• 営業利益率8.2%の安定した収益性
• 成長性評価は☀️晴れ
• 東証プライム市場上場（高いガバナンス・流動性基準を充足）

出典: 金融庁EDINET 有価証券報告書・JPX東証上場銘柄一覧をもとに当サイトが算出した事実ベースの特徴。定性的評価ではありません。

株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥの経営理念・経営方針

１【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)会社の経営の基本方針 当社グループは、「日本発を世界へ」を企業スローガンとして掲げ、企業理念「日本発を世界に発信するファッションカンパニーを創造するとともに、事業拡大を通じて、顧客、従業員、取引先、株主の幸せと夢を実現します」の達成に向けて行動しております。 この企業理念の下、当社では「全世界顧客感動」、「ファッションプロフェッショナル集団」、「Next Made in Japan」、「世界10大都市展開」、「最速売上1,000億円/EC売上500億円」の5つのVISIONを掲げ、商品力強化、店舗開発、サービス向上、人材育成、社会貢献をしていくことで、企業価値の向上を図ることを基本方針としております。 (2)目標とする経営指標 当社グループでは、資本効率を重視した経営の実現に向けて、ROE(自己資本利益率)を中期経営計画における主要な財務指標として位置づけており、2028年度に20%超の達成を目標としております。 また、ROE単体ではなく、資本コストとの関係性(ROE>資本コスト)にも着目し、株主資本コストを上回るリターンの創出を通じて、企業価値およ…

出典: 有価証券報告書「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」より抜粋（冒頭600字）。全文はEDINETで確認できます。

株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥの社風・働き方

株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥの働き方の特徴（提出会社単体・2026年01月期）: 平均勤続年数は2.1年、勤続年数は比較的短め、従業員の平均年齢は27.1歳、男性の育児休業取得率は0%、女性管理職比率は36.8%、役員に占める女性比率は12.5%。

出典: 有価証券報告書「従業員の状況」（女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく開示）。社風の定性評価ではなく、開示データに基づく客観的な働き方の指標です。

株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥの会社概要（代表者・本社所在地・設立）

出典: 有価証券報告書（書類ID S100Y0D8）／gBizINFO（経済産業省）、更新日 2021-12-06

株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥの従業員数・平均勤続年数・ダイバーシティ

株式会社ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの従業員の状況・ダイバーシティ指標（2026年01月期・提出会社単体ベース）。 平均年齢は27.1歳、 平均勤続年数は2.1年。 管理職に占める女性比率は36.8%。

出典: 有価証券報告書「従業員の状況」（女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく開示、提出会社単体）。

📊 ダイバーシティ・待遇で他社と比較: 女性管理職比率・ 男性育休取得率・ 平均勤続年数・ 平均年収の各ランキング

株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥの有価証券報告書・開示書類一覧（EDINET）

株式会社ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥは2026-04-22に「有価証券報告書－第18期(2025/02/01－2026/01/31)」（対象期間 2025-02-01〜2026-01-31）を金融庁EDINETに提出しています。 過去 12 件の開示書類を確認できます。

📄 PDF・XBRL・CSV は当サイト経由で金融庁EDINET API v2 から取得・配信しています（同一書類）。出典: 金融庁EDINET。

出典: 金融庁EDINET 書類一覧API v2（過去約400日分・2026-07-02取得）。 EDINETで全ての提出書類を見る

株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥについてよくある質問

株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥと小売業業種平均の比較

株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥを同じ小売業業種の平均と比較したレーダーチャートです。各軸は 業種平均＝50を基準に正規化 各指標について、業種平均を50としたときの相対値です。50より外側なら業種平均より上、内側なら下を意味します。財務健康度のみ全上場企業中の絶対スコア（0〜100）です。 しています。

出典: 金融庁EDINET 有価証券報告書をもとに当サイトが算出。業種平均は小売業業種の上場企業平均。

株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥの同業他社・競合（小売業）

同じ小売業業種のうち、事業規模（総資産）が株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥに近い企業を表示しています。

• 株式会社マルヨシセンター 7515 総資産 162億円
• 株式会社ガーデン 274A 総資産 159億円
• アクサスホールディングス株式会社 3536 総資産 157億円
• ヒラキ株式会社 3059 総資産 150億円
• 株式会社ヨシックスホールディングス 3221 総資産 149億円
• 株式会社コックス 9876 総資産 149億円
• 株式会社トップカルチャー 7640 総資産 148億円
• ＨＵＭＡＮ　ＭＡＤＥ株式会社 456A 総資産 145億円
• ＳＦＰホールディングス株式会社 3198 総資産 140億円
• 愛眼株式会社 9854 総資産 139億円

株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥと似た企業・関連ランキングを探す

株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥの公式サイト・採用情報・関連リンク

• ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ の採用・求人情報を検索Indeed Japan
• ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ - Wikipedia を検索日本語版Wikipedia
• EDINET 提出書類一覧金融庁公式 / EDINETコード E31742
• JPX 上場会社情報を検索日本取引所グループ公式
• gBizINFO 法人情報経済産業省 / 法人番号 9011001058992