2027年卒男子の就活おすすめ企業ランキング

1位は任天堂（総合61.8点）です。男子の学生から志望先として名前が挙がった68社を、当サイトの独自スコア（認知40点・財務健全性30点・雇用条件30点）で並べました。

スコアの計算方法は総合ランキングと同じで、母集団だけを絞っています。偏差値の基準は全区分で共通のため、他の区分と点数を見比べても意味が通ります。

順位	企業名	業種	総合	平均年収	平均勤続
1	任天堂	その他製品	61.8	982万円	14.6年
2	味の素	食料品	59.4	1,061万円	18.9年
3	キーエンス	電気機器	59.1	2,178万円	11.3年
4	トヨタ自動車	輸送用機器	57.0	1,006万円	15.1年
5	丸紅	卸売業	56.6	1,784万円	17.8年
6	みずほフィナンシャルグループ	銀行業	56.3	1,167万円	16.9年
7	三井物産	卸売業	56.2	2,059万円	17.4年
8	伊藤忠商事	卸売業	55.4	1,991万円	17年
9	デンソー	輸送用機器	55.3	915万円	22.9年
10	野村総合研究所	情報・通信業	55.3	1,333万円	13.7年
11	ＳＣＳＫ	情報・通信業	54.9	797万円	16年
12	バンダイナムコホールディングス	その他製品	54.8	984万円	16.7年
13	住友商事	卸売業	54.5	1,840万円	18年
14	三菱重工業	機械	54.4	1,072万円	18.5年
15	りそなホールディングス	銀行業	52.7	907万円	14.4年
16	三菱商事	卸売業	52.6	2,113万円	17年
17	ソニーグループ	電気機器	51.9	1,155万円	16年
18	ＮＴＴデータグループ	情報・通信業	51.9	923万円	14.1年
19	東海旅客鉄道	陸運業	51.7	861万円	16.3年
20	本田技研工業	輸送用機器	51.1	933万円	21年
21	日本航空	空運業	51.0	1,011万円	14.9年
22	富士通	電気機器	51.0	1,012万円	17.6年
23	日立製作所	電気機器	50.3	995万円	18.1年
24	三井不動産	不動産業	49.4	1,856万円	16年
25	川崎重工業	輸送用機器	49.3	910万円	15.3年
26	東日本旅客鉄道	陸運業	48.6	819万円	17.1年
27	キリンホールディングス	食料品	47.7	999万円	13.6年
28	ニトリホールディングス	小売業	47.5	746万円	12.2年
29	三菱地所	不動産業	47.2	1,759万円	16年
30	日本電気	電気機器	46.5	994万円	17.3年
31	伊藤忠テクノソリューションズ	情報・通信業	46.1	1,029万円	13.4年
32	大成建設	建設業	45.5	1,191万円	17年
33	豊田自動織機	輸送用機器	45.2	893万円	17.9年
34	パナソニックホールディングス	電気機器	45.0	988万円	18.6年
35	コナミグループ	情報・通信業	44.8	850万円	10.8年
36	ふくおかフィナンシャルグループ	銀行業	44.6	779万円	10.8年
37	村田製作所	電気機器	44.3	838万円	14.4年
38	電通グループ	サービス業	44.3	1,596万円	14.3年
39	関西電力	電気・ガス業	44.2	939万円	19.4年
40	鹿島建設	建設業	44.2	1,245万円	15.7年
41	ＫＤＤＩ	情報・通信業	44.1	1,051万円	16.4年
42	大林組	建設業	43.9	1,239万円	15.9年
43	ゼンショーホールディングス	小売業	43.2	830万円	8.5年
44	豊田通商	卸売業	42.5	1,421万円	16.7年
45	ソフトバンクグループ	情報・通信業	42.3	1,320万円	10.1年
46	三菱電機	電気機器	42.2	913万円	15.3年
47	ユアテック	建設業	41.9	812万円	18.6年
48	三菱ＵＦＪ銀行	銀行業	41.3	—	—
49	東宝	情報・通信業	41.2	952万円	9.2年
50	サイバーエージェント	サービス業	40.6	914万円	6.5年
51	西日本旅客鉄道	陸運業	40.4	728万円	13.7年
52	商船三井	海運業	40.3	1,660万円	12.9年
53	オリエンタルランド	サービス業	40.3	605万円	10.1年
54	三井住友銀行	銀行業	40.2	—	—
55	日本製鉄	鉄鋼	39.9	909万円	19.5年
56	双日	卸売業	38.9	1,257万円	14.7年
57	日本郵政	サービス業	38.8	872万円	15.9年
58	野村ホールディングス	証券、商品先物取引業	37.1	1,421万円	4年
59	第一ライフグループ	保険業	36.9	1,143万円	10年
60	清水建設	建設業	36.7	1,043万円	16.1年
61	サントリーホールディングス	食料品	36.3	—	—
62	三井住友海上火災保険	保険業	35.6	—	—
63	日本郵船	海運業	35.6	1,555万円	13.9年
64	日本政策投資銀行	その他金融業	33.6	—	—
65	楽天グループ	サービス業	33.5	851万円	6.3年
66	三井住友信託銀行	銀行業	33.3	—	—
67	東京海上日動火災保険	保険業	31.3	—	—
68	セガサミーホールディングス	機械	27.3	884万円	4.9年

バーは上から認知（青・40点満点）／財務健全性（緑・30点満点）／雇用条件（黄・30点満点）。財務・雇用の数値は金融庁EDINET 有価証券報告書より当サイトが集計。

スコアの内訳と配点

配点は公開します。何をどう評価しているか分からないランキングでは、読者が使い方を判断できないためです。

軸	配点	算出方法
認知	40点	大手就職情報会社の就職希望企業調査における36区分（全体・属性別・エリア別・業種別・インターン参加者・低学年）への登場実績。登場したかどうかだけを使い、元調査の順位は使いません。登場区分数の比率で30点、系統（全体／属性別／接点あり）のカバレッジで10点。
財務健全性	30点	当サイトの財務健康度スコア（0〜100）を15点に換算。直近3期の売上成長率を母集団内の偏差値で15点に換算。
雇用条件	30点	平均勤続年数を母集団内の偏差値で15点に換算。平均年間給与を同業種内の偏差値で15点に換算（業種で給与水準が大きく違うため）。

データが欠けている軸は0点ではなく、母集団中央値の半分を代入します（データが揃っている企業を優位に保ちつつ、欠損企業が不当に沈むのを防ぐため）。財務・雇用の両方が欠けている企業は対象外です。同点の場合は、系統カバレッジ数 → 平均勤続年数 → 証券コード順で並べます。偏差値の基準は全区分共通の母集団で作るため、区分をまたいでもスコアの意味は同じです。

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本ランキングは企業スコープ編集部の独自スコアによるものであり、各就職情報会社の調査結果の順位を示すものではありません。公開データから機械的に算出した参考情報であり、投資助言ではありません。財務・雇用データの出典は金融庁EDINET 有価証券報告書です。

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